尋ね人調査

会いたい人、連絡が取れなくなった人の所在を調べる尋ね人調査

• 「長年会っていない人にもう一度会いたい」
• 「突然連絡が取れなくなった家族を探したい」
• 「昔お世話になった恩人の現在の居場所を知りたい」
• 「住所が分からなくなった知人に連絡を取りたい」
• 「金銭トラブルの相手が行方不明になってしまった」

人を探したい理由は、ご依頼者様によってさまざまです。

大切な家族や友人との再会を望む方もいれば、長年解決できなかった問題に区切りをつけるため、相手の所在を確認したいと考える方もいらっしゃいます。

しかし、年月が経過して住所や電話番号が変わってしまうと、個人の力だけで相手を探し出すことは容易ではありません。

興信所アーガスリサーチでは、ご依頼者様がお持ちの情報をもとに、対象者の現在の所在や生活状況につながる手がかりを収集する尋ね人調査を承っています。

調査目的や対象者との関係を確認したうえで、適法な方法によって情報を整理し、再会や連絡、問題解決に向けたお手伝いをいたします。

尋ね人調査とは

尋ね人調査とは、現在の住所や連絡先が分からなくなった人物、長期間会っていない人物、行方が分からなくなった人物などについて、所在につながる情報を収集する調査です。

対象となる人物の氏名、生年月日、以前の住所、勤務先、交友関係、写真などを手がかりとして、公開情報の確認や関係する地域での調査などを行います。

人探しでは、必ずしも現在の住所を最初から特定できるわけではありません。

以前住んでいた地域から転居先の手がかりが見つかることもあれば、勤務先や関係する事業所、過去の生活状況などから新たな情報が得られる場合もあります。

また、結婚による改姓、転職、転居、家族構成の変化などによって、過去の情報と現在の情報が一致しないケースも少なくありません。

そのため、断片的な情報を慎重に整理し、同姓同名の別人と取り違えないよう、複数の手がかりを照合することが重要です。

当事務所では、調査によって確認できる範囲と確認が難しい事項を事前にご説明し、目的に応じた調査方法をご提案します。

このような尋ね人調査のご相談を承ります

長年会っていない友人や知人を探したい

学生時代の友人、以前の職場の同僚、幼なじみなど、長い年月の間に連絡が途絶えてしまうことがあります。

卒業後に引っ越してしまった、携帯電話の番号が変わった、年賀状のやり取りがなくなったなど、連絡できなくなる事情はさまざまです。

当時の住所や学校名、勤務先、卒業年度、共通の知人などの情報が残っていれば、現在につながる手がかりを検討できる場合があります。

ただし、再会を希望する場合でも、相手が連絡を望んでいるかどうかへの配慮が必要です。

調査によって所在の手がかりが得られた場合も、相手の意思やプライバシーを尊重しながら、適切な連絡方法を検討します。

生き別れになった家族や親族を探したい

家庭の事情によって離れて暮らすようになった親、兄弟姉妹、親族などの所在についてもご相談をいただくことがあります。

幼い頃に別れた親に会いたい、長年交流のなかった兄弟の安否を知りたい、親族との連絡を取り戻したいといったケースです。

家族関係の調査では、過去の住所や氏名だけでなく、親族間の事情や連絡が途絶えた経緯を整理することが重要になります。

戸籍や住民票などの公的書類については、取得できる方や利用目的が法律によって制限されています。探偵が自由に取得できるものではありません。

ご依頼者様が正当に取得できる資料と、当事務所が適法に調査できる情報を区別しながら、所在確認の可能性を検討します。

昔お世話になった恩人を探したい

人生の節目に助けてもらった先生、仕事でお世話になった上司、困っていたときに力を貸してくれた知人などへ、改めて感謝の気持ちを伝えたいというご相談もあります。

年月が経過している場合には、対象者が退職していたり、以前の居住地から転居していたりすることも考えられます。

過去の勤務先、所属していた団体、活動地域、当時の資料などから、現在の状況につながる情報を確認します。

相手が直接の再会を希望しない場合もあるため、必要に応じて、ご依頼者様の思いを伝えるための適切な方法について検討します。

突然連絡が取れなくなった家族や知人の安否を確認したい

普段は連絡を取り合っていた家族や知人から突然返信がなくなると、事故や病気などを心配される方も多いでしょう。

電話がつながらない、以前の住所に住んでいない、勤務先を辞めているといった場合には、最後に連絡が取れた時期や当時の状況を整理する必要があります。

調査では、合法的に確認できる範囲で生活拠点や所在の手がかりを収集し、安否確認につながる情報を検討します。

ただし、事件や事故、自傷のおそれなど、緊急性が高い場合には、探偵への相談を待たず、速やかに警察へ相談してください。

金銭トラブルで所在不明となった相手を探したい

知人にお金を貸したまま連絡が取れなくなった、契約相手が突然転居した、未払い金のある相手の住所が分からないといったケースでは、問題解決のために所在の確認が必要になることがあります。

相手の現住所や勤務先などが分からなければ、内容証明郵便の送付や訴訟などの手続きを進める際に支障が生じることもあります。

当事務所では、契約書、振込記録、過去の住所、勤務先、取引時の連絡先などの情報を整理し、所在確認に必要な調査を検討します。

調査で得られた情報を弁護士などの専門家へ共有することで、適切な法的手続きを検討するための材料になる場合があります。

なお、取り立て目的の脅迫や嫌がらせ、不当な接触につながる調査はお受けしておりません。

尋ね人調査に必要な情報と手がかり

尋ね人調査では、対象者について分かっている情報が重要な手がかりとなります。

ご相談の際には、可能な範囲で次のような情報をご用意ください。

• 氏名、旧姓、通称、ニックネーム
• 生年月日、年齢、出身地
• 過去の住所や居住していた地域
• 電話番号、メールアドレス
• 以前の勤務先、学校名、卒業年度
• 顔写真や容姿に関する情報
• 家族構成や親族に関する情報
• 以前の交友関係
• SNSのアカウントや過去の投稿
• 最後に会った場所や連絡が取れた時期
• 手紙、年賀状、名刺などの資料

すべての情報がそろっている必要はありません。

氏名と以前の住所しか分からない場合や、古い写真と勤務先だけが残っている場合でも、情報の内容によっては調査の可能性を検討できます。

一方で、名前や年齢が不明確な場合、過去の情報が極端に少ない場合には、対象者を特定できないこともあります。

ご相談時には、現在お持ちの資料からどのような調査が考えられるのかをご説明します。

尋ね人調査で確認する主な内容

過去の住所から現在の所在を確認する

以前の住所が判明している場合には、その地域に関する情報や適法に利用できる資料を確認し、転居後の所在につながる手がかりを検討します。

古い住所だけで現在の居住先が判明するとは限りませんが、過去の生活拠点は人物を特定するための重要な情報です。

勤務先や関係する事業所の確認

以前の勤務先、経営していた会社、店舗などが判明している場合には、公開情報や現地の状況を確認することで、現在の活動につながる情報が得られることがあります。

会社の移転や廃業、転職などの可能性も考慮し、確認できた事実を積み重ねます。

公開情報やインターネット情報の調査

インターネット上に公開されている情報や、適法に閲覧できる資料が手がかりになる場合があります。

SNS、企業の公開情報、過去の活動記録などを確認し、氏名、経歴、地域などの一致点を検討します。

ただし、インターネット上の同姓同名の人物が必ずしも対象者本人とは限らないため、慎重な照合が必要です。

非公開アカウントへの不正アクセスや、他人になりすまして情報を取得することは行いません。

所在が判明した後の確認

所在につながる情報が得られた場合でも、対象者本人であることを確認する必要があります。

調査の目的や状況に応じ、適法な範囲で情報の裏付けを行い、確認できた内容をご報告します。

なお、所在が判明したことと、対象者が連絡や面会を承諾することは別です。調査結果によって再会が保証されるものではありません。

尋ね人調査にかかる料金について

尋ね人調査の料金は、対象者について判明している情報、最後に所在を確認できた時期、調査地域、必要な調査方法などによって異なります。

例えば、比較的新しい住所や勤務先が分かっている場合と、数十年前の氏名や写真しか残っていない場合とでは、必要な調査内容が大きく変わります。

また、対象者が遠方へ転居している可能性がある場合や、複数の地域を確認する必要がある場合には、調査範囲に応じた費用が発生することがあります。

当事務所では、ご相談内容を伺ったうえで、調査項目、想定される期間、費用についてご説明します。

調査方法やお見積りにご納得いただいてからご契約となりますので、まずは無料相談をご利用ください。

お受けできない尋ね人調査

当事務所では、対象者の安全やプライバシーを守るため、調査目的を確認したうえでご依頼の可否を判断します。

以下のような目的や方法による調査はお受けできません。

• ストーカー行為やつきまといを目的とする調査
• DVや虐待の加害者が被害者の居場所を探す調査
• 嫌がらせ、脅迫、報復を目的とする調査
• 相手が拒否している接触を強要するための調査
• 差別やその他の不当な目的による個人情報の収集
• 不正アクセス、なりすまし、違法な情報取得を伴う調査

ご依頼者様と対象者との関係、調査の目的、過去の経緯などを確認し、適法性や安全性に問題がある場合には調査をお断りします。

また、第三者の住所や連絡先などについては、調査目的や安全性、本人の意思を考慮し、開示できる範囲を判断します。

ご相談から尋ね人調査までの流れ

1．お問い合わせ・無料相談

まずはお電話またはお問い合わせフォームからご相談ください。

探したい人物との関係、最後に連絡が取れた時期、調査の目的、現在お持ちの情報などを伺います。

2．調査内容の検討・お見積り

ご提供いただいた情報をもとに、実施可能な調査方法や調査範囲を検討します。

必要な期間や費用をご説明し、ご納得いただいたうえでご契約となります。

3．尋ね人調査の実施

過去の情報の整理、公開情報の確認、必要に応じた現地調査などを実施します。

調査の進行状況に応じ、新たに確認すべき事項が生じた場合には、必要なご相談を行います。

4．調査結果のご報告

調査終了後、確認できた事実や所在につながる情報をご報告します。

情報の確実性や確認できなかった事項も区別してお伝えします。

調査の結果、所在を特定できない場合もありますが、その際も調査で確認した内容をご説明します。

尋ね人調査に関するよくあるご質問

Q．名前しか分からなくても人探しはできますか？

氏名だけで対象者を特定することは難しい場合があります。ただし、おおよその年齢、出身地、過去の勤務先、知り合った場所などの情報があれば、調査の可能性を検討できます。

Q．何十年も会っていない人でも探せますか？

長期間が経過していても、過去の住所、学校、勤務先、写真などが手がかりになる場合があります。ただし、年月が経過するほど情報が変化している可能性があるため、必ず所在が判明するわけではありません。

Q．調査したことが相手に知られることはありますか？

調査にあたっては、秘密保持や対象者のプライバシーに配慮します。ただし、調査方法や状況によっては対象者などに調査の存在が伝わる可能性もあり、完全に知られないことを保証するものではありません。

Q．見つかった相手と必ず会えますか？

尋ね人調査は所在につながる情報を確認するものであり、再会や連絡の成立を保証するサービスではありません。対象者が連絡や面会を希望しない場合には、その意思を尊重する必要があります。

尋ね人調査・人探しのご相談はアーガスリサーチへ

長年探している友人、離れて暮らす家族、昔お世話になった恩人、突然連絡が取れなくなった知人など、もう一度所在を確認したいと考える理由は人それぞれです。

• 「情報が古いので調査できないのではないか」
• 「相手の名前と以前の住所しか分からない」
• 「どのような方法で探せばよいのか分からない」

そのような場合でも、まずは現在分かっている情報を整理することが大切です。

興信所アーガスリサーチでは、ご依頼者様の事情や調査目的を丁寧にお伺いし、適法な範囲で実施できる尋ね人調査をご提案します。

調査には限界があり、必ずしも希望する結果が得られるとは限りませんが、確認可能な情報を積み重ねることで、問題解決に向けた次の手がかりが見えてくる場合があります。

尋ね人調査、人探し、所在調査についてお悩みの方は、お気軽に無料相談をご利用ください。

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